通知を減らすのではなく、設計し直す

通知を全部切ればいい、という助言をよく聞く。実際に試した人なら知っているとおり、その状態は長くは続かない。数日もすると、見落としが怖くなって一つ、また一つと戻していき、気づけば元に戻っている。問題は意志の弱さではなく、通知という仕組みが最初から「鳴ること」を前提に設計されている点にある。

通知は誰のために鳴るのか

元グーグルのデザイン倫理担当で、Center for Humane Technology を立ち上げたトリスタン・ハリス氏は、多くのサービスが利用者の時間ではなく注意の奪取を競っていると指摘してきた。アプリが赤いバッジを付けるのは、その情報がいま必要だからではなく、開かせるための合図だからだ。送り手側の利用指標と、受け手の生活は、しばしば一致しない。

この前提を踏まえると、「通知を減らす」という対処は対症療法にとどまる。鳴る理由が変わらない限り、設定をいくら細かくしても、また別の経路から呼び戻される。

優先度のない設計

とはいえ、通知そのものが不要だと言いたいのではない。地震の警報と、セール告知が、同じ強さで同じ画面に並ぶことが問題なのだ。これらの緊急度はまったく違うのに、多くの端末は区別をほとんど設けていない。優先度の設計が抜け落ちているために、利用者は「全部受ける」か「全部切る」かの両極端しか選べなくなる。

総務省の『情報通信白書』は、スマートフォンの利用時間が年々長くなっている傾向を継続して報告している。その時間の少なくない部分が、自発的に開いた結果ではなく、呼び出されて反応した結果である可能性は高い。

前提を入れ替える

有効だったのは、通知を「初期状態は沈黙、例外だけ許可する」という前提に入れ替えることだった。家族と、仕事の限られた連絡先だけが音を立て、それ以外は自分が開いたときに初めて見える。電子ペーパー端末の記録で感じた「開く回数が減る」感覚は、これと地続きだった。重要なのは件数を絞ることではなく、鳴る権利を誰に渡すかを自分で決め直すことにある。通知の設計は、技術の問題であると同時に、注意を誰に預けるかという選択の問題でもある。静かな技術を考えるなら、ここが出発点になる。